本当に必要な保険は3つだけ？最低限入っておくべき保険をプロが解説

最低限入っておくべき保険ともいえる本当に必要な3つの保険は以下の3つです。

• 死亡保険
• 医療保険
• がん保険

これらの保険は、誰にでも起こりうる病気やケガ、死亡に関わる保障になるので備えておくべきといえます。

それぞれの保障内容や保障が重要視される理由について、詳しく紹介していきます。

死亡保険は、被保険者が死亡してしまった時に保険金が支払われる保険です。

例えば、一家の大黒柱が亡くなってしまった場合、配偶者や子どもの生活費や教育費がまかなえるという重要な保険です。

あなたに万が一のことがあった場合にも、残された家族の生活を守るために必要なお金を用意することができます。

家族に経済的な負担をかけずに済むため、加入しておきたい保険といえます。

医療保険は、被保険者が病気やケガが原因で入院をしたり、手術を受けた時に給付を受けられる保険です。

差額ベッド代や食事代などの本来なら手出しが必要な費用を保障してもらえます。

医療保険で備えておけば、公的医療保険制度ではまかないきれない費用を保障してくれるので、安心です。

お金のことを心配をせずに治療や手術に専念できるため、万が一のために備えておきたい保険といえます。

がん保険は、被保険者ががんと診断された時に保険金を受け取ることができる保険です。

がん保険には入院や通院に給付がされるものや、治療を受けた月に一定額の給付金を受け取れるなど、さまざまな保険があります。

がんは多くの人が罹っている病気で、長い期間継続的に医療費がかかり続けるので、しっかりと備えておきたい病気の一つです。

一度がんに罹ってしまうとがん保険には入りづらくなってしまうので、罹患率が高くなる年代までに加入しておきましょう。

「必要な保険は3つだけ」と言われている理由はこちらの3つです。

1. 公的保険が充実している
2. 保険料が負担になる
3. 保険より貯蓄に回す方が得する

なぜ必要な保険は3つだけといわれているのでしょうか？

こちらでは、それぞれの理由について解説していきます。

「必要な保険は3つだけ」と言われる理由の1つ目は、日本では国民皆保険制度が導入されており、公的保険が充実しているためです。

公的医療保険は本来支払うべき医療費の一部を国が負担し、患者の自己負担を軽減する制度です。

入院や手術などで高額な医療費がかかった場合は、高額療養費制度を利用することで自己負担が軽減されます。

また、万が一のことがあれば遺族年金が給付され、会社員や公務員が一定期間以上働けない状態になると傷病手当金を受け取ることができます。

公的保障が充実しているため、民間の保険で備える必要はないと考える人も多く、保険は最小限で良いといわれているのです。

しかし、公的保障の内容は会社員と自営業者では大きく異なります。

いざという時に自分がどのような公的保障をどれくらい受けられるのか確認しましょう。

「必要な保険は3つだけ」と言われる理由の2つ目は、保険料が負担になるためです。

保険は、契約者が保険料を支払うことで成り立つ制度でのため、毎月または毎年の保険料の支払いが発生します。

また、加入している保険の数が増えれば増えるほど、保険料の額も増え支払いが負担になってしまいます。

そのため、加入する保険を絞って保険料の負担を少なくすることが良いとされています。

そもそも、保険はいざというときに経済的に困らないように備えておくためのものです。

保険料が家計を圧迫してしまっては元も子もないため、支払いが負担にならない範囲で保険に加入しましょう。

「必要な保険は3つだけ」と言われる理由の3つ目は、保険料を支払うよりも、その分を貯蓄に回す方が得をするといわれるためです。

保険に入っていても、何もなければ給付を受ける機会はないため、「その分を貯蓄しておけばよかった」という考えも納得できます。

「貯蓄はどんなことがあっても取り崩さない」という強い意志を持っている人であれば、保険より貯蓄で備えるのも良いでしょう。

しかし、まとまった貯蓄がまだ無い人は、保険が必要です。

なぜなら、貯蓄は貯まるまでに時間がかかりますが、保険は加入した時からまとまった額の保障を持てるからです。

貯蓄を取り崩さない強い意志を持ち、必要保障額以上の貯蓄がある人であれば、保険より貯蓄に回す方がいいでしょう。

各保険会社からさまざまな保険商品が販売されていますが、生命保険は大きく分けて次の4種類に分けることができます。

• 死亡保険
• 医療保険・疾病保険
• 介護保険
• 貯蓄型保険

生命保険は「もしも」の時に保険金や給付金が支払われる契約です。

この「もしも」の理由によって、保険の種類を分けることができます。

こちらではそれぞれの保険種類について詳しく解説していきます。

死亡保険は契約の対象者（被保険者）が死亡してしまった時に保険金が支払われる保険です。

大黒柱が亡くなってしまった場合に、残された配偶者や子どもの生活費や教育費を備えるための保険ともいえます。

死亡保険は、保障される保険期間や保険金の受け取り方で以下の4種類に分かれます。

どの保険にもメリット・デメリットがあり、家族構成や環境によって合っている保険は異なります。

細かい保障は、保険会社や保険商品によって異なるのでしっかり比較検討することが大切です。

医療保険・疾病保険は被保険者が病気やケガで入院・通院・手術等をした時に給付金が支払われる保険です。

保険期間に満期がある定期保険と、一生涯保障される終身保険があります。

また、医療保険の一種に、がんなど特定の病気の治療に特化した特定疾病保険や、病気やケガで働けなくなってしまった時の収入を保障する所得補償保険もあります。

医療保険や疾病保険では一般的に、以下について保障されます。

• 入院
• 手術
• 通院
• 先進医療
• 放射線治療

また、特約を付加することによって、先進医療にかかる技術料と同額の保証が受けられるものもあります。

近年は入院日数は短くなり、退院後に通院でフォローしていくケースが増えています。

そのため、短期入院でもまとまった給付金を受け取れる一時金タイプや、診療報酬点数に連動したタイプの保険の人気が高まっています。

介護保険は、介護が必要な状態になった時に給付を受けられる保険です。

介護給付金・介護保険金は、一時金で受け取れる「介護一時金」や、年金として一定期間にわたって分割して受け取れる「介護年金」があり、実際に給付を受ける時に選択できる商品もあります。

介護保険の給付を受けられる基準は、保険会社や商品によって異なります。

公的介護保険の要介護度（要支援1・2、要介護1～5の7段階）で一定以上の介護度であれば給付を受けられる商品もあれば、保険会社が独自の基準を設けている商品もあります。

また、身体障がい保障保険は、病気やケガなどで所定の身体障がい状態になった時に保険金・給付金を受け取れる保険です。

病気やケガの療養で一定期間働けなくなった時の収入減少に備える就業不能保険もあります。

貯蓄型保険は、保障機能と貯蓄機能を併せ持った保険で、「積立型保険」と呼ばれることもあります。

貯蓄型保険には以下のようなものがあります。

万が一のことが起こった時はもちろん、満期を迎えた時には満期保険金を、解約した場合には解約払戻金を受け取れるしくみになっています。

また、貯蓄型保険の中には、保険期間が定まっている商品と一生涯保障される商品があります。

生命保険に加入する際は以下の3点に注意が必要です。

• 保険に加入する目的を明確にする
• 自分に必要な保険と保障額を把握する
• まずは保険のプロに無料相談してみる

必要以上の保険に加入し、無駄な保険料を払わないためにもこちらの注意点を意識して、加入手続きを進めるようにしましょう。

保険に加入する際は、保険に加入する目的を明確にしましょう。

生命保険には以下の4種類があり、それぞれ加入する目的は異なります。

• 死亡保険
• 医療保険
• 介護保険
• 生死混合保険

また、同じ死亡保険でも、加入する目的が「葬儀費用の準備」と「遺族の生活費」では加入する商品や加入の仕方が異なります。

なぜ保険に入るのかを明確にして、不要な保険や余分な保険に入らないようにしましょう。

生命保険に加入する際には、自分に必要な保険と必要な保障額を把握するようにしましょう。

例えば、遺族の生活費を目的に死亡保険に加入する場合は、以下の計算式で必要な保障額が計算できます。

• （死亡後の年間収入－遺族の年間生活費）×末子が独立するまでの年数

死亡後の年間収入は遺族年金などです。

遺族の年間生活費はイメージしづらいですが、現在の生活費の7～8割で計算するのが一般的です。

子どもがいれば教育資金の準備も必要ですし、自分の葬儀費用も考えておかなければいけません。

漠然と保障額を考えるのではなく、しっかりと必要保障額を計算し、保険を掛けすぎてしまわないようにしましょう。

生命保険に加入する際には、まずは保険のプロに無料相談してみましょう。

自分でさまざまな商品を比較したり必要保障額を計算するのはとても大変ですし、現在加入している社会保険や健康保険からどんな給付が受けられるのかを把握できてない人も多いでしょう。

そんな時に、保険のプロであるファイナンシャルプランナー（FP）に相談すれば、あなたの加入目的から必要な保険を絞り、必要保障額を計算してくれます。

社会保険などの公的保障制度にも詳しいので、どのような保障が受けられるのかを踏まえて、必要保障額を算出します。

保険の相談は複数回にわたることが多いので、相談料が何度でも無料の無料保険相談を利用すると、相談料の心配をすることなく安心して相談ができます。

こちらでは、以下のような必要な保険に関するよくある質問に回答します。

• 生命保険が不要な人はどんな人？
• いらない保険とは？

保険の必要性は、その人の状況で異なります。

以下の回答を参考にして、あなたに必要な保険をが何かを考えてみてください。

貯蓄や手持ちの資金が潤沢にある人は、生命保険が不要な人と言えます。

生命保険が不要な人の特徴はこちらです。

• 貯蓄や手持ちの資金が多く、いざという時にすぐ使うことができる人
• 扶養している家族がおらず、必要保障額が低い人

生命保険は、貯蓄や手持ちの資金でまかなえない支出に備えるためのもののため、貯蓄や資産がある場合は不要なことが多いです。

扶養している家族がいない人は必要な保障額が低いため、多少の貯蓄があれば保険に入らなくても問題ありません。

一般的に、加入がいらない保険と言われているのは、下記の2種類です。

• 医療保険
• 貯蓄型保険（終身保険・学資保険・個人年金保険）

医療保険は公的医療保険で自己負担を軽くすることができるため、ある程度の貯蓄があれば不要と言われています。

貯蓄型保険は保障にも保険料を充てるので、貯蓄率が悪いと考える人が多い保険です。

しかし、保険は加入するとすぐに保障が開始するというメリットがあります。

貯蓄に目的があり、万が一の時には保険金も受け取りたいと考える人には貯蓄型保険が向いています。

もし、ほかで貯蓄や資産運用をしているのであれば、保険は保障に特化したものを選んで、保障と貯蓄を分けるのが良いでしょう。

こちらでは、本当に必要な保険について以下のポイントを踏まえて解説しました。

• 本当に必要な保険は「死亡保険」「医療保険」「がん保険」の3つ
• 生命保険は大きく分けて4種類ある
• 生命保険に加入する際の注意点
• 生命保険に関するよくある質問

本当に必要な保険は、年代・家族構成・ライフステージによって異なります。

自分に本当に必要な保険を見極めるためには、現状だけではなく長い目で人生を見て、どんなリスクにどれだけ備えるかを判断しなければいけません。

必要な保険について迷ってしまったら、保険の専門家であるファイナンシャルプランナー（FP）に相談してみましょう。

FPは相談者の家族構成や考え方からライフプランを設計し、家族に起こりうるリスクを想定し、そこから必要な保障を提案してくれるので、あなたにとって本当に必要な保険を知ることができます。

特に、マネーキャリアの無料FP相談では全国に3,500名在籍するFPに、無料で何度でも相談ができます。

自分に本当に必要な保険に納得して加入するためにも、マネーキャリアで無料相談をしましょう。