医療保険はいらない？必要性を保険のプロが徹底解説

医療保険がいらない・不要といわれる理由は下記の5つです。

1. 貯蓄で備えられるから
2. 福利厚生が充実しているから
3. 収入が安定しているから
4. 高額療養費制度を使用できるから
5. 保険料の支払いが負担になるから

簡単にまとめると、保険がなくとも別の制度や貯蓄で備えられるので、かえって保険料の支払いが負担になるという理由になります。

それぞれについて詳しく解説していきます。

医療保険がいらない・不要といわれる理由の1つ目は、貯蓄で備えられるからです。

まとまった額の貯金があれば、病気がケガの治療費や入院費などの急な出費があったとしても貯金からまかなうことができます。

もともと、貯蓄の目的が「急な出費に備えるため」であれば、医療費や入院費を貯金からまかなっても何ら問題はありません。

貯蓄で医療費を備えられる場合は、医療保険は不要といえるでしょう。

医療保険がいらない・不要といわれる理由の2つ目は、福利厚生が充実しているからです。

例えば、病気やケガで連続して休まなければならない場合には「傷病手当金」を受け取れたり、会社によっては「傷病見舞金」や独自の給付制度を設けている場合もあります。

勤務先によって異なりますが、複数の給付金が一度に支給される場合もあります。

医療保険がいらない・不要といわれる3つ目の理由は、収入が安定しているからです。

収入が安定している場合は、貯金がしやすかったり、急な出費にも耐えられるだけの余裕があるはずです。

ケガや病気で治療費が急に必要になった場合も、普段の収入からまかなえる可能性が高いといえます。

そのため、収入が安定している場合は、あえて医療保険への加入は不要といわれているようです。

医療保険がいらない・不要といわれる4つ目の理由は、高額療養費制度を使用できるからです。

高額医療費制度とは、1か月の医療費の自己負担額が一定額を超えた場合、その超過額の払い戻しを受けられる制度です。

限度額は年齢や所得によって異なりますが、70歳以下で報酬月額が28万～50万の給与取得者の場合、約8万円が自己負担限度額の目安となります。

窓口では一時的に高額な医療費を支払うことになりますが、実質の負担は軽減することができます。

また、事前にその月の医療費が高額になることがわかる場合には、「限度額適用認定証」を取り寄せることで、支払いを限度額までとすることもできます。

高額療養費制度を使用すれば医療費の自己負担額を抑えられるため、医療保険への加入は不要といわれることがあるようです。

医療保険がいらない・不要といわれる5つ目の理由は、保険料の支払いが負担になるからです。

保険に加入すると、毎月決まった保険料を払い続けていく必要がでてきます。

毎月の保険料は、固定費として家計に上乗せされることになります。

特に終身保険の場合は退職後も保険料を払い続ける必要が出てくるため、収入が減った後はさらに負担に感じる人も多いです。

毎月の保険料の支払いを負担に思う場合は、無理に医療保険に加入する必要はないといえるでしょう。

医療保険に加入する必要性が高い人の特徴は、以下の5つです。

1. 高額な医療費を負担する経済力がない人
   
2. 老後のために貯蓄を増やしたい人
   
3. 結婚や妊娠・出産で家族が増える人
   
4. 自営業者やフリーランスの人
   
5. 健康状態に不安がある・30代以上の人
   

高額な医療費を負担する経済力がない人は、医療保険に加入する必要性が高いです。

その理由は、万が一入院した場合に公的医療保険制度を使ったとしても、自己負担金額は生じるからです。

もしも医療費を支払えない場合は、治療の選択肢も少なくなる可能性があります。

しかし、あらかじめ医療保険に加入しておくことで「もしもの時に医療費を払えない」という事態を避けられます。

貯蓄や毎月の収入で高額な医療費を負担する余裕がない場合は、医療保険に加入しておく方が良いでしょう。

老後のために貯蓄を増やしたい人は、医療保険の必要性が高いです。

理由は、使い道のある目的を持った貯金から医療費を支払ってしまうと、本来の目的が達成できなくなる可能性があるからです。

老後の生活のために貯蓄を取っておきたい人は、医療保険で万が一の場合に備えておくことで、貯金や貯蓄をけずる心配がなくなります。

結婚や妊娠・出産で家族が増える人は、医療保険の必要性が高いです。

結婚するまでは自分に万が一のことがあったとしても、葬儀代くらいを備えておけば問題なかったかもしれません。

しかし、結婚したり子どもが生まれたりした場合、自分に万が一のことが起きれば家族に負担がかかってしまう可能性があります。

例えば、病気やケガの治療費に貯金を使ってしまったため、子供の学費が減ってしまったり、結婚式の費用が足りなくなる可能性が出てきます。

そういった事態を避けるためにも、家族が増える可能性がある人は医療保険に加入した方が良いといえるでしょう。

社会保険に加入していない自営業者やフリーランスの人は、医療保険の必要性が高いです。

自営業者やフリーランスの人は医療費の3割負担などは社会保険と変わりませんが、働けなくなった場合「傷病手当金」は受け取れません。

会社員や公務員であれば、福利厚生で保障を受けることができますが自営業者やフリーランスの人は、働けなくなった場合の保障が少ないので注意しましょう。

そこで、医療保険で備えておくことで、収入の減少や医療費の負担にも備えることができます。

健康状態に不安がある・30代以上の人は、医療保険の必要性が高いです。

健康状態に不安がある場合、入院・手術などで負担がかかる可能性が高いです。

また、一般的に30代以上になると体の不調が増えてくるといわれています。

保険は持病があると加入しづらくなるので、健康なうちに入っておくのが大切です。

健康状態に不安がある・30代以上の人は、家族の病歴なども参考にして、早めに医療保険に加入した方が良いでしょう。

医療保険の必要性が低い人の特徴は、以下のとおりです。

1. 最低1,200万円の貯蓄がある人
2. 家族やパートナーがいない高齢者
3. 若くて健康状態に自信がある人

最低1,200万円の貯蓄がある人は医療保険の必要性が低いです。

厚生労働省によると、生涯で必要な医療費の平均額は2,400万円といわれています。

具体的には、0歳から69歳までで半分、70歳以降で残りの半分の医療費が必要になるような計算です。

ということは、69歳までと70歳以降でそれぞれ最低約1,200万円の貯金があれば医療保険に加入する必要はないといえます。

70歳まで大きなケガや病気もなく過ごせ、70歳以降も1,200万円の医療費を貯金でまかなうことができる場合は、医療保険への加入の必要性は低いといえるでしょう。

ここからは、医療保険で必要な保障内容と保険料の相場を下記の年齢別に紹介していきます。

1. 20代の場合
2. 30代の場合
3. 40代の場合
4. 50代の場合

それぞれの年代で必要な保障内容と保険料の相場はどれくらいでしょうか。

早速みていきましょう。

20代の保険料の相場（※）は以下の通りです。

• 20～24歳：年間21万6,000円（月に18,000円）
• 25～29歳：年間27万6,000円（月に23,000円）

また、20代に必要な保障は以下です。

• 入院一時金保障
• がん特約(とくに女性)

30代の保険料の相場（※）は以下の通りです。

• 30〜34歳：年間34万4,000円(月に27,000円)
• 35〜39歳：年間36万円(月に30,000円)

40代の保険料の相場（※）は以下の通りです。

• 40〜44歳：年間40万8,000円（月に34,000円）
• 45〜49歳：年間48万円（月に40,000円）

また、40代に必要な保障は以下の通りです。

• 入院日額保障
• 入院一時金保障
• 三大疾病保障

50代の保険料の相場（※）は以下の通りです。

• 50〜54歳：年間60万円（月に50,000円）
• 55〜59歳：年間74万4,000円（月に62,000円）

また、50代に必要な保障は以下です。

• 入院日額保障
• 入院一時金保障
• 三大疾病保障

ここでは、医療保険の必要性に関してよくある以下の質問について紹介していきます。

• 入らないと後悔しますか？
• 入っていない人の割合を教えてください

入らないと後悔すること可能性があります。

医療保険に加入していない人が特に後悔するのは、老後です。

会社員や公務員は社会保険に加入しているため、若いうちは入院をしたとしても疾病手当金が受け取れたり、再度仕事に復帰すれば収入を得られます。

しかし退職後になると年金生活をしている人が多く、年金以外に収入はない人がほとんどです。

他の収入源を得ることが難しいため、医療費で減った貯金・貯蓄を増やすことは困難でしょう。

老後に医療費で困らないためには、終身医療保険で備えておく必要があります。

およそ5％の人が医療保険に加入していません

「生命保険文化センター｜2024（令和6年度）生活保障に関する調査(速報版)」によると、2人以上世帯における民保加入世帯の医療保険の世帯加入率は95.1％でした。

すなわち「4.9％」の人は医療保険に加入していません。

よって、入っていない人の割合はおよそ5％となります。

本記事では、医療保険は必要なのか、それともいらないのか、ケース別・年代別に解説してきました。

内容をまとめると以下の通りです。

• 十分に貯金・貯蓄がある人は医療保険の必要性が低い
• 先進医療を受けたい人は医療保険で備えておく
• 病気やケガをしてから後悔しないために健康な今備えておくことが大切
• 医療保険の必要性は年代や家族構成によって変わるため保険のプロに相談するのがおすすめ

それでも「自分には医療保険は必要なのかな？」「今はまだ医療保険は不要なのでは？」など、自分の場合はどうなのか気になる人もいると思います。

医療保険が不要か必要か迷ったら、まずはマネーキャリアに相談してみてください。

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